ジェンダーギャップ指数2019から考える

ジェンダーギャップ指数が過去最低を更新したことに関連する記事の話があり、実際にどのように算出しているかを調べて、考察をしました。

ジェンダー・ギャップ指数が過去最低を更新したということで、何が原因になっているのかを知るためにどうやって算出しているのかを調べました。

世界経済フォーラム（World Economic Forum）が発表した「The Global Gender Gap Report 2019」で、各国における男女格差を測るジェンダー・ギャップ指数（Gender Gap Index：GGI）。
ジェンダー・ギャップ指数は、経済、教育、健康、政治の4つの分野のデータから作成され、0が完全不平等、1が完全平等を意味しています。

日本は健康と教育は高いのですが、最初に気になったのは、教育の小項目の中等教育への就学率（Enrolment in secondary education）が、前年と比較しても極端に低いことでした。義務教育で1年でこんなに女性が減るのだろうかと違和感がありましたが、この項目の指標は、「中等教育の就学率」が取得できない場合、中等教育における女性比率が利用されるとのことでした。前年度の算出方法で修正した記事では、121位が120位になっただけで、この項目の算出方法の変化が全体に与える影響は少ないようでした。

経済では、男性社会の中で女性が評価される割合が小さいことと、例えば、女性の会社が成長すれば、この経済の指標が改善していくのではないかとも思い、診断士として女性経営者とも多数懇意にしていただいていて、頑張っているのを知っていますので、その母数と規模の差が向上していけばとも思いました。

政治においては、女性は家事や育児のための時間が必要になり、家事を全て行ってもらっている男性政治家と伍していくのは現状では難しいのだと思いました。しかし、海外では女性の政治家も増えているので、日本人の考え方を変えていかないといけないことがわかります。

女性が家事も育児も学校役員も地域役員も行う状況が変わる必要があり、それらを男女関係なく行うことで、個々人の人生は豊かになり、よりよい社会になっていくのだと思います。